貧困率データ集

 所得や消費といった1次元(ひとつの)データを用いた貧困の推計は、最も頻繁に使われている貧困統計です。その中でも、「何パーセントの人が貧困基準(貧困線)未満の所得(消費)しかないか」という「貧困率」は、最も直観的でわかりやすいものです。日本にある「貧困の測定値」のほとんどがこのジャンルに属するといってもよいでしょう。しかし、その中でも、貧困線をどこに設定するかによって大きく2つに分類されます。

 

1. 貧困線を中央値の50%とする方法(OECD方式)-(バリエーションは60%とするEU方式)

 

2. 貧困線をその世帯が生活保護を受けるとしたら適用される生活保護基準とする方式(保護基準方式)-(バリエーションとして貧困線を保護基準の1.X倍などと設定する方法)

 

1のOECD方式は、世帯人数さえわかっていれば、その世帯の貧困線が決まりますので簡易です。2の保護基準方式では、保護基準がその世帯の住んでいる地域、世帯員一人ひとりの年齢、など世帯人数以外の多くの情報がなくては計算できないので、より複雑となります。

 

ここでは、見つけられただけの日本の貧困率のデータを公的/民間、OECD方式/保護基準方式、によって分類しリスト化しました。

 

 

                                                                       

 

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